Easy management - our secret sauce. Watch the video tour.
HOME > プレスリリース > アイエムエヌ、ウォッチガードFireboxの設定と監視ツールを発表

アイエムエヌ、ウォッチガードFireboxの設定と監視ツールを発表

報道関係各位

2009年10月27日
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社


アイエムエヌ、ウォッチガードFireboxの設定と監視ツールを発表

ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:本富顕弘、以下ウォッチガード)のプレミア・パートナーである株式会社アイエムエヌ(本社:大阪市北区堂島、代表取締役社長:射場雅弘、以下アイエムエヌ)は、本日、ウォッチガードのFirebox X eシリーズおよびXTMシリーズの設定情報を出力できる「Config Reporter for Firebox」と24時間のリモート監視・管理を目的とした「Visual Monitor Lite」を発表しました。

「Config Reporter for Firebox」は、ウォッチガード Fireboxの設定情報をビジュアルなレポートで出力するツールです。「Config Reporter for Firebox」はネットワークセキュリティ設定の「見える化」を実現し、見やすい設定レポートを作成することによって、仕様書作成や設定確認の作業時間を大幅に短縮し、コストを削減することが可能です。

「Visual Monitor Lite」は、企業ネットワーク及びセキュリティ運用状況の24時間リモート監視・管理を可能にし、ネットワークに異常が発生した場合やセキュリティの脅威が発生した場合に、担当者へすみやかに通知することによって、管理者の負担を大幅に削減することが可能です。またアイエムエヌ開発の「SECURE FORCE」での実績を活かし、「見やすい画面」「使いやすい操作性」を「Visual Monitor Lite」に採用しています。

「Config Reporter for Firebox」「Visual Monitor Lite」の提供時期は2009年12月中旬を予定しています。

詳細な内容については、アイエムエヌのウェブサイトをご参照ください。 http://www.imn.co.jp

■株式会社アイ・エム・エヌについて
株式会社アイ・エム・エヌ(本社:大阪市北区堂島、代表取締役社長:射場雅弘)は1994年に携帯電話販売事業を主とし創業し、以来、「個性と創造」を理 念に、優良企業から信頼を得て、きめ細やかなサービスをお客様に提供する会社として成長を続けています。2007年2月にウォッチガードと正規代理店契約 を締結し、日本国内におけるウォッチガード製品の販売およびサポートを行っています。高い技術力を生かし、携帯電話及びこれと連動するシステムの企画、開 発、運営により、お客様に便利で快適な職場環境を提供しているほか、バイオメトリクス認証と連動するシステムの企画・開発も行なっています。

詳細はウェブサイトhttp://www.imn.co.jpをご参照ください。

■WatchGuard Technologies社について
WatchGuard Technologiesは、1996年よりネットワーク・セキュリティ・アプライアンスにおけるテクノロジー・リーダーとして、信頼性が高く、管理し易いセキュリティ・ソリューションを全世界の企業に提供しています。WatchGuard Fireboxは、アプリケーション・プロキシー技術に基づくマルチレイヤーの高度なセキュリティを実現し、導入・運用、サポートのし易さ、高い費用対効果を提供します。WatchGuardは株式非公開企業で、本社は米国ワシントン州シアトルにあり、北米、ヨーロッパ、アジアパシフィック、ラテン・アメリカに支社があります。日本法人であるウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は、2000年に設立。多くのパートナーを通じて、アプライアンスの販売のみならず、マネージド(管理)サービスも提供しています。日本市場では、中堅・中小企業のセキュリティの「見える化」、セキュリティとネットワークの「管理」など拡大するニーズに対し、ソリューションを提供しています。

詳細はウェブサイトhttp://www.watchguard.co.jpをご覧下さい。


本件に関する報道関係の方のお問い合わせ先
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社 マーケティング担当 山之内真彦
TEL:03-5275-5261、FAX:03-5275-5262、電子メール:jpnsales@watchguard.com

「WatchGuard」、「Firebox」「XTM」は、米国ウォッチガード・テクノロジー社の米国およびそのほかの国における登録商標あるいは商標です。本プレスリリースで使われているそのほかすべての登録商標および商標は、各所有者に権利があります。