「東京サポートセンター」を開設

2009年2月2日

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「東京サポートセンター」を開設 日本市場に向けたサポート体制を強化

報道関係各位

2009年2月2日
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社

ウォッチガード、「東京サポートセンター」を開設

日本市場に向けたサポート体制を強化

ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：本富顕弘、以下ウォッチガード）は日本市場へのサポート体制を強化し、その一環として、「東京サポートセンター」を本日、開設しました。

本センターでは、技術サポート専任スタッフを擁し、ウォッチガード製品のお客様（販売パートナーおよびエンドユーザ）に対し、技術サポート業務を行います。日本市場に特化したアフターサービス体制として、また販売パートナ向け技術支援体制として、お客様との継続的かつ良好な関係を構築するための高品質な「サービス」を提供していきます。

今回の「東京サポートセンター」開設に伴い、ウォッチガードでは、顧客満足度を高めるサポートならびに販売チャネルの強化の一環として、次のサービスを展開していきます：

（１）電話によるサポート体制の強化

フリーダイヤル（0120-585-665）での電話対応に加え、携帯電話から連絡可能の直通番号（03-5275-5263）の二回線を提供することによって、より柔軟なサポート体制を実現します。

尚、東京サポートセンターの対応時間は、9:00-18:00となります。

（２）ハードウェア保証における24時間のリプレースメントサービス

ハードウェア故障の場合、国内でのリプレースメントサービスを提供し、より素早い故障対応が可能となります。

（３）完全日本語対応に加え、英語サポートも提供

「東京サポートセンター」における日本語対応の窓口に加え、米国への直通フリーダイヤル電話（005-316-504-46）による英語サポートも提供いたします。

（４）リモートサポートの提供

LiveSecurity契約者には、引き続き、リモートサポートを提供し、ソフトウェア的な故障の対応により素早く対応いたします。

ウォッチガード代表取締役社長である本富顕弘は、「ウォッチガードは、日本市場のお客様のニーズに積極的に対応していきます。これまでの弊社米国本社によるカスタマケア・サービス『LiveSecurity』に加え、この度の東京サポートセンター開設に伴い、より多くのパートナー様、全てのお客様に対し日本独自の細やかな、かつ効率のいい技術サポートを提供します。今後も日本市場において、ウォッチガードの優れたUTMアプライアンスをより安心してご利用頂けるよう、日本法人の体制を強化していきます。」とコメントしています。


ウォッチガード・テクノロジー社について
ウォッチガード・テクノロジー社は、1996年から、ネットワーク･セキュリティ･アプライアンスにおけるテクノロジー･リーダーとして、信頼性が高く管理しやすいセキュリティ･ソリューションを世界中の何百何千もの企業に対して提供しています。ウォッチガードの統合脅威管理（UTM）ソリューションWatchGuardR FireboxR Xは、強力で信頼性の高いマルチレイヤーのセキュリティと、導入・運用、サポートのし易さ、最高の費用対効果を提供します。すべてのウォッチガード製品は、革新的なサポート、メンテナンス、教育プログラムである WatchGuardR LiveSecurityRによってバックアップされています。ウォッチガードは株式非公開で、米国ワシントン州シアトルに本社を置き、北米、ヨーロッパ、アジア大洋州、ラテン･アメリカ全域に支社があります。
詳細は同社ウェブサイトhttp://www.watchguard.co.jp/をご覧下さい。

本件に関する報道関係の方のお問い合わせ先
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社 マーケティング担当 山之内真彦
TEL：03-5275-5261、FAX：03-5275-5262、電子メール：jpnsales@watchguard.com

WatchGuard、LiveSecurity、Fireware、Core、Peak および Firebox は、米国ウォッチガード･テクノロジー社の米国およびそのほかの国における登録商標あるいは商標です。本プレスリリースで使われているそのほかすべての登録商標および商標は、各所有者に権利があります。