2026年4月3日（金） – 企業向け統合型サイバーセキュリティソリューション（ネットワークセキュリティ／アイデンティティセキュリティ／エンドポイントセキュリティ）のグローバルリーダーであるWatchGuard（R）Technologiesの日本法人、ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表執行役員社長 谷口 忠彦、以下ウォッチガード）は、組織がAIを活用した脅威検知機能を容易に導入・拡張できるよう、「WatchGuard NDR for Firebox」、「WatchGuard Managed NDR」、「WatchGuard Total NDR」の拡張機能を発表しました。これらの機能により、複雑さを増すことなく、悪意のある活動を検知、調査、封じ込めが可能になります。実績豊富なネットワーク検知／レスポンス（NDR）機能の拡充により、中小／中堅企業（SME）やマネージドサービスプロバイダー（MSP）は、今日の攻撃に対して重要なネットワークセキュリティの脆弱性に対処できるようになります。

新たに拡張されたウォッチガードのNDR機能には、以下のものが含まれます。

• WatchGuard NDR for Firebox：既存のファイアウォール環境に高度な検知機能を直接組み込むことで、スタンドアロンのセンサーや新しいハードウェアを不要にします。ネットワーク内にすでに存在するテレメトリデータを活用することで、トラフィックの詳細な可視化と行動分析が可能になります。統一された管理インターフェイスを通じて提供され、WatchGuard Unified Security Platform（R）（統合型セキュリティプラットフォーム）に統合されるため、検知機能は別途管理が必要な独立したツールではなく、既存のセキュリティ運用を自然に拡張するものとなります。
• WatchGuard Managed NDR：専任のセキュリティ運用チームを持たない組織向けに、ウォッチガードのセキュリティオペレーションセンター（SOC）が提供するサービスであり、継続的な監視、調査、および適切な対応支援を行います。これにより、MSPや中小／中堅企業は、社内にSOCを構築したり人員を配置したりすることなく、高度な検知機能を運用に活用することができます。
• WatchGuard Total NDR：ThreatSync XDRとの統合により検知範囲を拡大し、Fortinet、Palo Alto Networks、Check Pointといったサードパーティ製ファイアウォール全体でIPアドレスの自動ブロックを可能にし、マルチベンダー環境における連携した対策をサポートすることで、脅威の封じ込めを迅速化します。

ウォッチガードのチーフプロダクトオフィサー、Andrew Young（アンドリュー・ヤング）は次のように語っています。「企業はファイアウォールを越えた検知の必要性を認識していますが、運用上の複雑さにより導入が進んでいません。当社は高度な検知機能の導入と管理を簡素化することで、MSPやITチームがインフラや運用コスト、専門スタッフを増強することなく、NDRを運用できるようにします。」

組み込み型の検知機能、専門家によるマネージドサービス、自動化されたクロスプラットフォームレスポンスを組み合わせることで、ウォッチガードはネットワーク検知／レスポンス（NDR）を、専門的な機能から、昨今のセキュリティ運用において誰もが利用できる拡張性のある基盤へと変革しています。脅威アクターは、暗号化されたトラフィック、詐取した認証情報、信頼の置ける管理ツールを日常的に悪用し、ネットワーク内で水平展開し、検知を逃れています。NDRは、正当なネットワークトラフィックに潜む重大な脅威を検知するための重要なレイヤとして重視されるようになってきましたが、従来のソリューションをサポートするために必要な技術的リソースや人的リソースが、MSPや中小／中堅企業による広範な導入を妨げてきました。

ウォッチガードのNDR機能は、ユーザー、デバイス、接続にわたる行動パターンを分析し、悪意のある活動を早期に検知することで、攻撃者の潜伏時間を短縮し、侵害による影響を最小限に抑えます。今回の機能拡張により、ウォッチガードはCRNから「Network Security Product of the Year」に選出され、SPARK Matrixから「リーダー」として評価された実績豊富なNDRソリューションをさらに強化するとともに、日常的な導入や運用においてNDRをより実用的なものとします。

「多くの中堅企業はNDRの重要性を認識しているものの、導入や運用における複雑さに頭を悩ませています」と、IDCのセキュリティ／トラストプロダクトグループ担当リサーチバイスプレジデントの、Chris Kissel（クリス・キッセル）氏は述べています。「既存のインフラに検知機能を組み込み、各種の仕組みが混在している環境全体で自動対応を可能にすることで、高度な脅威対策の導入障壁を大幅に下げることができます。」

*本資料は、本社が発表したプレスリリースの翻訳版です。