2018/01/10

ウォッチガード、中小企業/分散拠点向けに性能を向上させた テーブルトップ型セキュリティアプライアンスの新モデルを発表

2018年1月10日(水)
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社

ウォッチガード、中小企業/分散拠点向けに性能を向上させたテーブルトップ型セキュリティアプライアンスの新モデルを発表

シンプルな構成・導入・管理が可能なテーブルトップ型アプライアンスとして、クラス最高のパフォーマンスを実現

2018年1月10日(水)-企業向け統合型セキュリティプラットフォームのグローバルリーダであるWatchGuard(R)Technologiesの日本法人、ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、社長執行役員 根岸正人、以下ウォッチガード)は、既に数多くのお客様にご採用いただいているセキュリティアプライアンスFirebox T Seriesにおいて、3つの新モデルT15、T35、T55を発表しました。ウォッチガードの新モデル、T35では、現行のT30と比較し、UTMパフォーマンスは、2倍、T55では、現行のT50と比較し、UTMパフォーマンスは、3.1倍という大幅なスループットの向上を実現しました。中小企業やホームオフィス、または分散拠点を対象に、高速インターネットおよび高度なエンタープライズグレードのセキュリティ対策を提供します。

ウォッチガードのプロダクトマネジメント担当ディレクタ、ブレンダン・パターソン(Brendan Patterson)は以下のように述べています。「ハッカーにとって、もはや攻撃対象となる企業の場所や規模は関係ありません。中小企業やホームオフィスは、大企業と同様に標的にされており、APT Blocker(標的型攻撃対策)やThreat Detection and Response:TDR(脅威の検知とレスポンス)といったセキュリティサービスを含め、大企業と同レベルのセキュリティ保護機能が必要になっています。ウォッチガードはインターネットの高速化に合わせて、セキュリティがネットワークパフォーマンスに影響を与えないように、あるいはビジネス目標の妨げにならないようにするため、我々のFireboxのパフォーマンスを継続的に向上させていきます。」

ウォッチガードのテーブルトップアプライアンスは、APT Blocker、TDR、IPS、アンチウイルス、アプリケーション制御といった包括的な多層防御を高いネットワークパフォーマンスにおいて実現し、中小規模の組織の安全を確保するだけでなく、支社/支店などの分散拠点においても、容易な構成と導入が可能になります。

Firebox T Seriesの主な特長

パフォーマンスを大幅に向上:

スループットが全般的に向上しており、他社の同レベルのモデルと比較して最高レベルのスピードでのセキュリティインスペクションを実現しています。また、ネットワークスループットへの影響を最小限に抑えつつ、多種多様な複合型マルウェアに対する保護機能を提供します。

802.11ac対応:

T35およびT55 は、内蔵無線LAN機能を備え、802.11acに対応し、無線LANトラフィックのインスペクションを最適なパフォーマンスで実施することができます。

PoE(Power Over Ethernet):

T35およびT55はPoE Plusポートを備えており、監視カメラや無線LANアクセスポイントなどの周辺機器に給電が可能なため、ネットワークを容易に拡張する事が可能です。

T15、T35、T55の各モデルは、それぞれ旧モデルT10、T30、T50の後継モデルになります。

関連資料:

【WatchGuard Technologiesについて】

WatchGuard(R) Technologiesは、業界標準ハードウェア、ベストオブブリードセキュリティ、ポリシーベースの管理ツールを独自アーキテクチャにより統合したビジネスセキュリティソリューションを提供するグローバルリーダとして、全世界の企業にエンタープライズクラスのセキュリティソリューションを提供しています。本社を米国ワシントン州シアトルに置き、北米、ヨーロッパ、アジア太平洋地区、中南米に支社を展開しています。日本法人であるウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は、多くのパートナーを通じて、アプライアンス製品、ネットワークからエンドポイントまでの脅威検知とセキュリティの「可視化」及びセキュリティとネットワークの「運用管理」など拡大するニーズへのソリューションを提供しています。詳細は http://www.watchguard.co.jp をご覧下さい。

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※WatchGuardは、WatchGuard Technologies, Inc.の登録商標です。その他の商標は各社に帰属します。

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